GRIスタンダード対照表

GRIスタンダードの項目に関連する情報を参考として記載しているものであり、同ガイドラインへの準拠を示すものではありません。

TR :テルモレポート2021

SR :サステナビリティレポート2021

掲載箇所 Webサイトでの掲載ページ
一般開示事項
GRI 102 :
一般開示事項 2016
102-1 組織の名称 TR 80 企業情報
SR 52 会社概要
102-2 活動、ブランド、製品、サービス TR 10-15 テルモの100年〜価値創造の歩み〜
TR 20-21 At a Glance
TR 22-33 カンパニー別戦略
102-3 本社の所在地 TR 80 企業情報
SR 52 会社概要
102-4 事業所の所在地
102-5 所有形態および法人格 TR 80 企業情報
102-6 参入市場 TR 10-15 テルモの100年〜価値創造の歩み〜
TR 20-21 At a Glance
TR 22-33 カンパニー別戦略
102-7 組織の規模 TR 20-21 At a Glance
TR 18-19 財務非財務ハイライト
TR 70-71 10カ年財務サマリー
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 SR 46-47 人事・労務データ(アソシエイトデータ/ダイバーシティの推進)
102-9 サプライチェーン
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化
102-11 予防原則または予防的アプローチ TR 38 知的財産の基本的な考え方
TR 46-47 気候変動によるリスクと機会への対応(TCFD提言に基づく情報開示)
SR 8-9 品質管理体制/品質マネジメントシステム
SR 11 推進体制/調達における安定供給体制の整備/調達におけるEHSの取り組み
SR 21 EHSマネジメントシステム/労働災害防止に向けた取り組み
SR 24-25 EHSリスクマネジメント
SR 28 気候変動によるリスクと機会への対応(TCFD提言に基づく情報開示)
SR 39 研究開発における倫理
SR 42-44 リスクマネジメント
102-12 外部イニシアティブ TR 41 国連グローバル・コンパクトへの参加
SR 5 イニシアチブへの参画
SR 12 サプライヤー・ダイバーシティ
SR 23 KENKO企業会への参加
SR 31 経団連生物多様性宣言・行動指針(改定版)への賛同
102-13 団体の会員資格
102-14 上級意思決定者の声明 TR 4-9 社長メッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 TR 46-47 気候変動によるリスクと機会への対応(TCFD提言に基づく情報開示)
TR 67-69 主要なリスクと機会
SR 3 テルモグループのサステナビリティの全体像と重点活動テーマ
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 TR 0 企業理念/コアバリューズ
SR 1 企業理念・コアバリューズ
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 SR 36-37 内部通報制度
SR 39 研究開発における倫理
102-18 ガバナンス構造 TR 55-56 コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方/コーポレート・ガバナンス体制
102-19 権限移譲 TR 41 推進体制
SR 4 推進体制
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 TR 41 推進体制
SR 4 推進体制
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 TR 41 推進体制
SR 4 推進体制
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 TR 52-54 役員一覧
TR 55-58 コーポレート・ガバナンス体制
TR 58-59 取締役の選任
102-23 最高ガバナンス機関の議長 TR 56 取締役会
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 TR 58-59 取締役の選任
102-25 利益相反 TR 64 政策保有株式
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 TR 55-56 コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方/コーポレート・ガバナンス体制
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 TR 60-61 取締役会の実効性評価
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント TR 40-41 サステナビリティ
SR 3-4 テルモグループのサステナビリティ
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 TR 65-66 リスクマネジメント
SR 42-44 リスクマネジメント
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー SR 21 EHSマネジメントシステム
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割
102-33 重大な懸念事項の伝達 SR 42-44 リスクマネジメント
SR 36-37 内部通報制度
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数
102-35 報酬方針 TR 61-64 経営陣の報酬
102-36 報酬の決定プロセス TR 61-64 経営陣の報酬
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与
102-38 年間報酬総額の比率
102-39 年間報酬総額比率の増加率
102-40 ステークホルダー・グループのリスト SR 41 ステークホルダーエンゲージメント
102-41 団体交渉協定 SR 15 労使対話
102-42 ステークホルダーの特定および選定
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 SR 9 安全性や品質・有効性に係る適切な情報収集と開示
SR 11 調達におけるEHSの取り組み
SR 16 社員意識調査
SR 41 ステークホルダーエンゲージメント
102-44 提起された重要な項目および懸念
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 SR 2 報告対象範囲
102-47 マテリアルな項目のリスト TR 40 重点活動テーマ
SR 3 テルモグループのサステナビリティの全体像と重点活動テーマ
102-48 情報の再記述 SR 48-49 環境データ
102-49 報告における変更 TR 3 編集方針
102-50 報告期間 TR 3 報告期間
SR 2 報告期間
102-51 前回発行した報告書の日付 SR 2 発行時期
102-52 報告サイクル SR 2 発行時期
102-53 報告書に関する質問の窓口
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張
102-55 内容索引
102-56 外部保証
GRI 103 :
マネジメント手法 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 SR 3 テルモグループのサステナビリティの全体像と重点活動テーマ
103-2 マネジメント手法とその要素 TR 40-41 サステナビリティ
TR 44 EHSマネジメントシステム
TR 45 気候変動への取り組み
SR 3-4 テルモグループのサステナビリティ
SR 8-9 品質管理体制/品質マネジメントシステム
SR 11 推進体制
SR 21 EHSマネジメントシステム
SR 22 健康経営推進体制
SR 27 テルモグループの中長期温室効果ガス排出量削減目標と取り組み(2020年度~)
SR 28 気候変動によるリスクと機会への対応(TCFD提言に基づく情報開示)
SR 29 廃棄物の削減とリサイクル 中期目標・中長期目標/水資源の有効利用 中期目標・中長期目標
SR 44 情報セキュリティ
103-3 マネジメント手法の評価 SR 9 内部・外部監査による品質マネジメントシステムの継続的な改善
SR 21 EHSマネジメントシステム
SR 24 内部監査の実施
SR 44 情報セキュリティ強化の取り組み
経済
経済パフォーマンス 
GRI 201 :
経済パフォーマンス 2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値 TR 18-19 財務非財務ハイライト
TR 72-73 財務レビュー
TR 74-79 連結財務諸表
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 TR 46-47 気候変動によるリスクと機会への対応(TCFD提言に基づく情報開示)
SR 28 気候変動によるリスクと機会への対応(TCFD提言に基づく情報開示)
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
201-4 政府から受けた資金援助
地域経済での存在感
GRI 202 :
地域経済での存在感 2016
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
間接的な経済的インパクト
GRI 203 :
間接的な経済的インパクト 2016
203-1 インフラ投資および支援サービス
203-2 著しい間接的な経済的インパクト SR 6-7 医療課題の解決
SR 33-35 地域社会への貢献
調達慣行
GRI 204 :
調達慣行 2016
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合
腐敗防止
GRI 205 :
腐敗防止 2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 SR 36 コンプライアンス教育
SR 37-38 腐敗防止/医療従事者との適切な関係/企業活動と医療機関等の関係の透明化
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置
反競争的行為
GRI 206 :
反競争的行為 2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置
税金
GRI 207 :
税金 2019
207-1 税務へのアプローチ SR 38 税に関する基本方針
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処
環境
原材料
GRI 301 :
原材料 2016
301-1 使用原材料の重量または体積 SR 32 マテリアルフロー
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材 SR 29 廃棄物の削減とリサイクル
SR 49 環境データ(リサイクル量とリサイクル率)
エネルギー
GRI 302 :
エネルギー 2016
302-1 組織内のエネルギー消費量 SR 32 マテリアルフロー
SR 49 環境データ(エネルギー消費量)
302-2 組織外のエネルギー消費量 SR 32 マテリアルフロー
302-3 エネルギー原単位 SR 49 環境データ(エネルギー消費量)
302-4 エネルギー消費量の削減 SR 27 温室効果ガス排出量の削減
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 SR 25 Human × Eco認定製品事例
水と廃水
GRI 303 :
水と廃水 2018
303-1 共有資源としての水との相互作用
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント
303-3 取水 SR 29 水使用量(取水量)の推移
SR 32 マテリアルフロー
SR 50 環境データ(水使用量(取水量))
303-4 排水 SR 32 マテリアルフロー
303-5 水消費
生物多様性
GRI 304 :
生物多様性 2016
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304-3 生息地の保護・復元 SR 30-31 生物多様性保全の取り組み
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
大気への排出
GRI 305 :
大気への排出 2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) SR 27 2020年度 CO2排出量(Scope1、Scope2内訳)
SR 48 環境データ(2020年度 CO2排出量(Scope1、Scope2内訳))
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) SR 27 2020年度 CO2排出量(Scope1、Scope2内訳)
SR 48 環境データ(2020年度 CO2排出量(Scope1、Scope2内訳))
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) SR 48-49 環境データ(2020年度 CO2排出量(Scope3))
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 SR 48 環境データ(CO2排出量(Scope1+2))
SR 49 環境データ(CO2排出量(Scope3))
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 SR 27 温室効果ガス排出量の削減
SR 48 環境データ(CO2排出量(Scope1+2))
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 SR 50 環境データ(HCFC-225の排出量)
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 SR 29-30 化学物質の適正管理
SR 32 マテリアルフロー
廃棄物
GRI 306 :
廃棄物 2020
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト SR 29-30 廃棄物の削減とリサイクル
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理
306-3 発生した廃棄物 SR 32 マテリアルフロー
306-4 処分されなかった廃棄物 SR 32 マテリアルフロー
306-5 処分された廃棄物 SR 32 マテリアルフロー
環境コンプライアンス
GRI 307 :
環境コンプライアンス 2016
307-1 環境法規制の違反 SR 25 環境法規制の遵守状況
サプライヤーの環境面のアセスメント
GRI 308 :
サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 SR 24 廃棄物処理委託先の監査
社会
雇用
GRI 401 :
雇用 2016
401-1 従業員の新規雇用と離職 SR 46 人事・労務データ(アソシエイトデータ)
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当
401-3 育児休暇 SR 18-19 ワークライフバランス
労使関係
GRI 402 :
労使関係 2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間
労働安全衛生
GRI 403 :
労働安全衛生 2018
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム SR 21 EHSマネジメントシステム
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 SR 21 労働災害防止に向けた取り組み
403-3 労働衛生サービス SR 22 基本方針と主な取り組み
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション SR 15 労使対話
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 SR 24 教育・研修の実施
403-6 労働者の健康増進 SR 22 基本方針と主な取り組み
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者
403-9 労働関連の傷害 SR 47 人事・労務データ(労働災害防止に向けた取り組み)
403-10 労働関連の疾病・体調不良
研修と教育
GRI 404 :
研修と教育 2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム SR 14-15 人財育成
SR 16 ダイバーシティ経営の推進
SR 17 シニアの活躍支援
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合
ダイバーシティと機会均等
GRI 405 :
ダイバーシティと機会均等 2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ TR 52-54 役員一覧
SR 17 女性の活躍支援
SR 46 人事・労務データ(アソシエイトデータ/ダイバーシティの推進)
405-2 基本給と報酬総額の男女比
非差別
GRI 406 :
非差別 2016
406-1 差別事例と実施した救済措置
結社の自由と団体交渉
GRI 407 :
結社の自由と団体交渉 2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー
児童労働
GRI 408 :
児童労働 2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
強制労働
GRI 409 :
強制労働 2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
保安慣行
GRI 410 :
保安慣行 2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
先住民族の権利
GRI 411 :
先住民族の権利 2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例
人権アセスメント
GRI 412 :
人権アセスメント 2016
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 TR 41 人権への取り組み
SR 37 ハラスメント防止
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
地域コミュニティ
GRI 413 :
地域コミュニティ 2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所
サプライヤーの社会面のアセスメント
GRI 414 :
サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 SR 11 紛争鉱物への対応/購買に関するコンプライアンス
SR 12 サプライヤー・ダイバーシティ
公共政策
GRI 415 :
公共政策 2016
415-1 政治献金
顧客の安全衛生
GRI 416 :
顧客の安全衛生 2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 SR 9 安全性や品質・有効性に係る適切な情報収集と開示
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例
マーケティングとラベリング
GRI 417 :
マーケティングとラベリング 2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 SR 38 広告等製品情報提供活動と販売プロモーション
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例報
顧客プライバシー
GRI 418 :
顧客プライバシー 2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立
社会経済面のコンプライアンス
GRI 419 :
社会経済面のコンプライアンス 2016
419-1 社会経済分野の法規制違反
T
O
P