テルモ、新型コロナウイルス感染症対策に100万米国ドルの追加寄付 WHOが推進するワクチンの公平分配に貢献

2021年5月14日

 テルモ株式会社(本社:東京都渋谷区、社長:佐藤 慎次郎)は、新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) 対策への支援として、「WHOのための新型コロナウイルス感染症連帯対応基金」に昨年と同様、総額100万米国ドルを寄付します。

 当基金は、昨年3月に設立され、WHO財団(WHO Foundation、本部:スイス・ジュネーブ)が幹事財団を務めています。これまでに、約25000万米国ドルの寄付金が各国の企業や個人から集まり、世界保健機関(WHO)が取り組むCOVID-19対策に充てられました。テルモも昨年4月に100万米国ドルを寄付しており、ワクチンや検査器の研究、感染拡大防止教育や医療物資の供給などに活用されています。

 上記支援策に加えて、現在、ワクチンの公平分配が喫緊の社会課題となっています。世界各地でワクチン接種が実行されていますが、低所得国はその1%以下しか受用していないとされています。このたびの寄付は、WHOが推進するワクチンの公平分配活動、治療、診断・検査、個人防護具の供給や保健システム強化などに貢献します。

 テルモ株式会社 代表取締役社長CEOの佐藤慎次郎は、「医療は誰もが平等に受けられるべき権利だと信じています。人々のいのちや健康に関わる企業として、ワクチンの公平分配の実現と、COVID-19の一日も早い収束を願っています」とコメントしています。

テルモ概要

テルモは、「医療を通じて社会に貢献する」という理念を掲げ、100年の歴史を持つ、日本発の医療機器メーカーです。世界160以上の国と地域で事業を展開し、25,000人以上のアソシエイト(社員)が革新的なソリューションを届けるために日々働いています。

国産体温計の製造に始まり、設立以来、医療の基盤を支え続けてきました。現在は、カテーテル治療、心臓外科手術、薬剤投与、糖尿病管理、腹膜透析、輸血や細胞治療などに関する幅広い製品・サービスを提供しています。

テルモは、患者さんや医療従事者をはじめ、広く社会にとって価値ある企業を目指します。

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