Move to topTop

 

 テルモ株式会社(本社:東京都渋谷区、社長:新宅 祐太郎)は、社員の健康管理の取り組みが、経営基盤から現場施策まで様々なレベルにおいて連動・連携していることが高く評価され、経済産業省と東京証券取引所が2014年度に制定した「健康経営銘柄」※1に3年連続で選定されました。また、今年度初めて制定された「健康経営優良法人(ホワイト500)」※2にも併せて認定されました。

テルモの健康経営の取り組み

 テルモは、医療に携わる企業として社員の健康を守るとともに、社員一人ひとりが高い健康意識を持つよう、経営トップが率先して健康経営を推進し、会社・健康保険組合・産業保健スタッフが協力して様々な取り組みを行っています。

 具体的には、予防・早期発見・早期治療の観点から検診機会の提供や費用補助、健康管理を啓発するセミナーやイベントの開催、個別の社員を対象とする健康管理指導などを行っています。また、家族にも同様に健康管理に関する情報や機会を提供し、社員とその家族の両方に働きかけています。

 2016年度は、4月から主ながん検診の受診原則必須化・無料化を実施、敷地内全面禁煙も開始しました。9月には、テルモが理事長企業を務め社員の健康増進に取り組む「KENKO企業会」※3の会員企業数が50社を突破しました。11月には、隠れ糖尿病への理解を促すため、希望する社員約5,300人に尿糖検査薬を配布しました。2017年1月には、がんを治療しながら働きやすいよう、契約社員を含む全社員を対象とする就労支援制度を導入しました。

 テルモは、社員の健康が企業の持続的な成長につながると考えており、今後も、社員が健康で働ける環境整備を進めます。

  • 300x240.jpg

    社員に配布した隠れ糖尿病を啓発する資料と尿糖検査薬

  • 200x211.jpg

解説・参考資料

  • (※1)

    健康経営銘柄:社員の健康管理を、経営的な視点で考えて戦略的に取り組み、かつ財務指標が優れている企業の中から、東京証券取引所の業種区分ごとに1社が選定されます。健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

  • (※2)

    健康経営優良法人(ホワイト500):経済界・医療関係団体・自治体のリーダーから構成される日本健康会議と経済産業省が共同で、優良な健康経営を実践している法人を認定する制度です。2020年までに、上場企業に限らず大規模法人のうち保険者と連携して優良な健康経営を実践している500法人が認定される予定です。

  • (※3)

    KENKO企業会:経営トップのリーダーシップのもと、事業活動とは関係なく社員の健康増進に取り組む企業の会です。禁煙、メンタルヘルス、ウォーキング、食事をテーマとする分科会に分かれて、各社の健康増進手法の共有・確立を図っています。2015年6月に、テルモを理事長企業として14社で設立され、2017年2月現在53社が参加しています。

参考リンク

◆テルモアニュアルレポート"Sustainability section"

https://www.terumo.co.jp/investors/library/annualreport/

◆健康経営銘柄概要(経済産業省ホームページ)

http://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenko_meigara.html

テルモ概要

テルモは、「医療を通じて社会に貢献する」という理念を掲げ、100年の歴史を持つ医療機器メーカーです。日本に本社を構え、世界160以上の国と地域で事業を展開、30,000人以上のアソシエイト(社員)が革新的なソリューションを届けるために日々働いています。

国産体温計の製造に始まり、設立以来、医療の基盤を支え続けてきました。現在は、カテーテル治療、心臓外科手術、薬剤投与、糖尿病管理、腹膜透析、輸血や細胞治療などに関する幅広い製品・サービスを提供しています。

テルモは、患者さんや医療従事者をはじめ、広く社会にとって価値ある企業を目指します。

プレスリリースは、当社情報をステークホルダーの皆様へ公平かつ適切なタイミングでお知らせするためのものです。文中に含まれる製品情報(開発中のものを含む)は、顧客誘引や医学的アドバイスを目的とするものではありません。
また、業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報および合理的であると判断する一定の前提に基づいており、当社としてその実現を約束する趣旨のものではありません。さまざまな要因により、実際の業績等が変動する可能性があることをご承知おきください。実際の業績に影響を与えうる重要な要素には、テルモの事業領域を取り巻く経済情勢、為替レートの変動、競争状況などがあります。